2020東京オリンピック・パラリンピックアリーナ競技会場建設への提言に関する記者会見について

一般社団法人日本トップリーグ連携機構（以下、JTL）は10月26日、「2020東京オリンピック・パラリンピックアリーナ競技会場建設への提言」と題した記者会見を開催しました。JTLの川淵三郎会長を始め、公益財団法人日本バレーボール協会 木村憲治会長、一般社団法人日本バレーボールリーグ機構 の嶋岡健治代表理事会長を含めたJTL加盟団体及び統括競技団体の代表者が登壇致しました。

＜登壇者一覧＞
・一般社団法人日本トップリーグ連携機構 会長  川淵 三郎
・公益財団法人日本バレーボール協会 会長  木村 憲治
・公益財団法人日本バスケットボール協会 会長  三屋 裕子
・公益財団法人日本ハンドボール協会 会長  渡邊 佳英
・公益財団法人日本サッカー協会  最高顧問
　一般財団法人日本フットサル連盟  会長  小倉 純二
・一般社団法人日本バレーボール機構 代表理事会長 嶋岡 健治
・公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ チェアマン 大河 正明
・一般社団法人バスケットボール女子日本リーグ 専務理事 西井 歳晴
・日本ハンドボールリーグ機構 スーパーバイザー 市原 則之
・公益財団法人日本バドミントン協会 副会長  関根 義雄
・一般社団法人 日本車椅子バスケットボール連盟 会長 玉川 敏彦

以下、会見コメント

■一般社団法人日本トップリーグ連携機構（JTL）　川淵三郎会長
「東京都政の改革本部が五輪調査チームを設け、オリンピック会場の3つの会場を見直す案が提出されました。我々トップリーグ連携機構内にはアリーナを使う競技が4団体（バレーボール、バスケットボール、ハンドボール、フットサル）あります。その4団体が有明アリーナの新設を心から期待している中、横浜アリーナを整備してバレーボール競技を開催するという見直し案が出されたことについて、我々としては納得できません。

これまでスポーツの団体が声を上げることはほとんどありませんでしたが、競技団体がきちんと声を上げるべきです。今回の件を再度見直してほしいという各競技団体の皆様の意見を聞いていただき、広く多くの人に伝えていただきたいと思っております。

いま首都圏で1万人以上を収容できるアリーナは5ヵ所あります。絶対数から言えば明らかに少ないと思います。一番多く収容できるのはさいたまスーパーアリーナで22,000人、その次が横浜アリーナ17,000人、そして東京都にある東京体育館、代々木競技場第一体育館、有明コロシアムの3つはいずれも10,000人を収容できるアリーナです。

このアリーナ5会場の過去1年間（27年4月1日～翌28年3月31日 ※横浜のみ1月1日～12月31日）における使用実績を見てみますと、スポーツで使われた日数は5会場の合計で373日です。対して、スポーツ以外（コンサート等文化的な活動）においては1155日であり、なんと3倍もの日数がスポーツ以外のイベントに使用されています。スポーツ以外でアリーナを使用する文化団体がいかに多いか、そしていかに会場確保が大変かということを如実に示していると言えます。アリーナの使用率で言えば、スポーツは24％、一般のイベントが76％を占めるということを初めて知り、とても驚きました。去年、横浜アリーナがスポーツイベントで使用された日は、たったの1日です。それに対して、スポーツ以外のイベントで使われたのは317日でした。今回横浜アリーナでオリンピックを開催したとしても、その後東京オリンピックのレガシーとして横浜アリーナが使われるということは、この数字からもあり得ないと思います。むしろスポーツでもっと使わせてほしいと言った時に、他のイベント主催者が会場確保に苦労することは目に見えています。そういう観点から見ても、日本のスポーツ界や文化団体の活動において、東京オリンピックを機に世界に誇れる設備を持ったアリーナを作ることが必要だと我々は確信しています。先ほどの具体的な数字を調査チームが理解した上で見直し案を出したとはとても思えません。

今日ここにおられる各競技団体のそれぞれの立場を聞いていただいて、皆様のお力を借りて、将来の子どもたちのために、またスポーツ界や文化の発展のためにこそ、アリーナは必要なんだということをご理解いただき、多くの方に伝えていただければと思います」



■公益財団法人日本バレーボール協会　木村憲治会長
「我々の有明アリーナに対する主張は終始一貫しております。1964年の前回の東京オリンピックで、バレーボールが初めてオリンピックの種目になりました。それから50年を経て、再び東京へ戻ってくるということで、大変に身の引き締まる思いで2020年を迎えようとしています。

そのような状況のなか、国際バレーボール連盟は220を超える国と地域が加盟するまでになりました。前回のオリンピックで使用された駒沢屋内球技場の観客席は2,300強でしたが、今の国際連盟の規定では、15,000席の確保が必要です。そして一番大事なのは、時間の決まっている競技とは違って終了時間が読めないため、次の試合のチームに対して公平にウォーミングアップをするコートを用意しなければならないという厳密な規定がございます。それを満たすのは、残念ながら（オリンピックでは）バスケットボールの会場になるさいたまスーパーアリーナしかないというのが現状で、我々はその規定を満たすアリーナをぜひ用意していただきたいということを主張してきた次第でございます。

オリンピック後の利用においては、今日参加いただいている各団体の皆様が大変期待をされているということを再認識させられ、改めて意を強くしました。我々が日本で開催している国際大会である昨年のワールドカップや今年のオリンピック最終予選と、売り切れが続いています。ぜひ大きなアリーナが出来ることを期待しています。ぜひ作っていただきたいです。

国際大会以外にも、全国から選手が集まる小学生大会、春の高校バレー、Vリーグとございます。オリンピック後も活発に利用していくということを主張させていただき、挨拶とさせていただきます」



■一般社団法人日本バレーボールリーグ機構　嶋岡健治 代表理事会長
「皆様が色々話していただいたことも、もちろんその通りでございますが、それに加えて私は選手の立場でお願いしたいと思っています。昭和39年の前回の東京オリンピックで、駒沢屋内球技場で行われたバレーボールの女子決勝戦は、私もテレビにかじりついて見ていた一人でした。その会場がすばらしく、あこがれの的でした。それで私もバレーボールを始め、最後は駒沢で試合をしたいと思い、努力してきました。その結果と言っては恐縮ですが、オリンピックにも出させていただき、非常に恵まれた環境でバレーをやらせていただきました。選手の立場では、あこがれの場所がやはり駒沢でした。ぜひ2020年の東京オリンピックでは有明アリーナでバレーボールを行うことによって、その場所が子供たちのあこがれの場所になってもらいたいのです。これからの選手たちがあの場所でやりたいという気持ちをぜひ叶えてやりたいと思っています。ナショナルチームの選手だけではなく、家庭婦人から小学生まで全ての選手にとって高校野球の甲子園のように、いつかはあそこでバレーボールをやりたいという場所を作って、子供たちの夢をかなえてやりたいと思っています。ぜひ有明アリーナは作っていただきたいです。

もう一点として、アリーナというものは地域のシンボルになります。色々な方が色々な形で出入りすることによって、その地域が活性化します。これからの日本は地域と一体となり、アリーナが中心となって展開していくということが大切になると思います。あの場所に、あのすばらしい施設を作っていただいて、スポーツだけではなく色々なものが活動していくということが、日本がこれから進めていく道になるのではないかと思っています。ぜひそれをご理解いただき、何とか有明アリーナを建設していただきたいというお願いをさせていただきます」